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初級編|第18回
初級編 · 第18回

βとは何か

市場への感応度と株価全体のリスクを区別し、事業と借入がβに与える影響を読む。

この回のゴール
市場への感応度と株価全体のリスクを区別し、事業と借入がβに与える影響を読む。

企業の一次資料で学ぶ/練習問題3問/更新日:2026年9月15日

この講義で考えること

CAPMに出てきたβは、その株式が市場の動きにどれほど反応するかを表す尺度です。ただし、毎回必ず同じ倍率で動くという約束ではありません。市場との関係を図で捉えた後、事業の特徴と借入の影響を分けてβを比較します。

1. β1.5は、必ず1.5倍動くという意味ではない

β(ベータ)は、株式の収益率が市場全体の収益率とどの程度一緒に動くかを表す感応度です。市場の動きに対してβが0.5なら比較的鈍く、1.5なら比較的強く反応する成分がある、と模型上は考えます。ただし個別株には会社固有のニュースなどもあり、実際の収益率をβだけでは決められません。

β=株式収益率と市場収益率の共分散
÷市場収益率の分散

式の『共分散』は一緒に動く程度、『分散』は市場自体の動きの大きさです。まずは『市場への反応の傾き』と捉えれば十分です。単に株価の上下が激しいことと、βが高いことは同じではありません。

2. 図解:市場要因の成分だけを比較

架空の模型:β×市場変動の成分。実際の総収益ではない
β市場+10%の時市場−10%の時
0.5+5%−5%
1.0+10%−10%
1.5+15%−15%

この表は理解のために切片・固有要因などを省いた比較です。β1.5の株でも、市場が10%上がった日に悪い決算が出れば下がることがあります。『市場+10%なら個別株も必ず+15%』と読まないでください。

市場要因と個別要因を分ける架空例
成分数値
市場+10%×β1.5+15%
会社固有の要因など−20%
単純加算した例の総収益−5%

βは会社固有の悪材料を免除してくれる指標ではありません。βが低いだけで安全銘柄と決めるのも危険です。業績、財務、価格、流動性などは別に確認します。

切片と会社固有要因を除き、市場要因だけを比較する本文の模型です。

市場+10%なら成分は+5・+10・+15%。実際の総収益率は固有要因等も含むため、この線上になる保証はありません。低βでもリスクゼロではありません。
βは、市場の変動に対応する成分の傾き

市場+10%なら成分は+5・+10・+15%。実際の総収益率は固有要因等も含むため、この線上になる保証はありません。低βでもリスクゼロではありません。

数値は本文の条件または明記した学習用の仮定。

本文の単純な加算模型で、市場+10%×β1.5の成分と、会社固有要因等−20%を合わせます。

15−20=−5%。β1.5だから市場上昇時に必ず株価が15%上がる、とは言えません。この例は成分分解で、順番に起きた二期間の複利収益の計算ではありません。
市場要因+15%でも、固有要因があれば総収益はマイナス

15−20=−5%。β1.5だから市場上昇時に必ず株価が15%上がる、とは言えません。この例は成分分解で、順番に起きた二期間の複利収益の計算ではありません。

βは散布図へ当てはめる回帰直線の傾きです。各観測点は固有要因により直線から離れます。

同じβでも点の散らばりが大きければ総リスクは大きくなります。市場が10%動けば必ず15%動く、という保証ではありません。
市場への感応度と個別のばらつき

同じβでも点の散らばりが大きければ総リスクは大きくなります。市場が10%動けば必ず15%動く、という保証ではありません。

切片0の人工データ。β推計では配当・頻度・期間・指数をそろえる。

3. 事業の特徴と借入を分ける

βを考えるための観点:必ずそうなるという法則ではない
観点市場との連動を強め得る理由
景気への敏感さ景気変動で売上・利益が大きく動く
固定費の大きさ売上減少時にも費用が残り利益が振れやすい
借入の大きさ利息・返済が先にあり株主への残余が振れやすい

会社の事業が同じでも、借入を増やすと株主のリスクは変わり得ます。資産が生む価値から負債への支払いを差し引いた残りを株主が受け取るためです。βには事業のリスクと財務構成の影響が混ざっています。

業種だけでβを決めるのではなく、売上の構成、地域、価格転嫁、固定費、借入の水準を確認します。市場で推計されたβは過去の観測値に基づきますが、将来の事業変更や財務構成まで自動で反映するとは限りません。

4. 企業実例:会社公表βを並べて読む

各社の開示値。測定条件が同一とは限らない
会社推計対象・開示時点β
石井表記(6336)2026年1月末・6月9日開示1.31
京都機械工具(5966)2026年3月期・5月15日開示0.67

京都機械工具(KTC)の計画資料はRf2.2%、市場リスクプレミアム6.5%、β0.67から株主資本コスト6.6%としています。石井表記はβ1.31を用いています。いずれも企業自身が説明する推計値です。

数値の大小は読めますが、『事業リスクが正確に1.31÷0.67倍』とは断定できません。観測日、対象指数、期間、日次・週次・月次などの頻度がそろっているかを確認する必要があります。この表では条件が統一されていないので、企業の公表推計を比較する入口にとどめます。

一次資料:石井表記:2026年6月9日開示・資料4ページ。確認日:2026年9月15日。

一次資料:京都機械工具:第3次中期経営計画・βと株主資本コスト(資料20ページ)。確認日:2026年9月15日。

5. 非上場会社:借入を外して、付け直す

株価がない非上場会社では、自社株と市場の関係を直接推計できません。似た事業の上場会社を参考に、借入の影響を一度外し、評価対象の借入構成で付け直す方法があります。以下は負債のβをほぼゼロとみなす簡略模型です。

アンレバードβ βu=株式β βl÷[1+(1−税率)×D/E]
付け直した株式β=βu×[1+(1−税率)×新D/E]
架空例:D/Eは市場価値ベース・税率30%固定
段階条件結果
比較会社株式β1.2、D/E0.5βu=1.2÷1.35=0.889
評価対象に付け直すD/E1.0βl=0.889×1.7=約1.51

借入が多い構成へ付け直すと、模型上の株式βが上がります。比較会社のβをそのままコピーすると、違う財務リスクまでコピーすることになります。実務では比較会社の事業の近さ、複数社の集計、負債のリスク、税効果の前提も検討します。

比較会社の株式β1.2・D/E0.5から借入の影響を外し、評価対象D/E1へ変更します。

D/E0.5なら1.2、D/E1なら約1.51。負債βをほぼゼロとみなす簡略模型です。比較会社の事業の近さ、税効果、負債リスクを確認して使います。
事業βをそろえ、借入比率の違いを付け直す

D/E0.5なら1.2、D/E1なら約1.51。負債βをほぼゼロとみなす簡略模型です。比較会社の事業の近さ、税効果、負債リスクを確認して使います。

数値は本文の条件または明記した学習用の仮定。

6. βを比較する前にそろえる情報

市場指数はTOPIXなのか別の指数なのか、収益率は配当込みなのか、日次・週次・月次なのか、推計期間は何年なのかを確認します。市場の比較対象やデータの頻度が変わると、同じ会社でも推計βが変わることがあります。

株式分割を調整していない価格データで収益率を計算すると、実際には起きていない急落を作ってしまう場合があります。また取引が少ない株の価格は市場と同時に動かないことがあり、単純な推計の読み方に注意が必要です。

過去に推計したβは、将来の経営計画が実現する保証ではありません。事業売却や大型買収、借入の変更があれば、過去の株式βだけで将来リスクを代表させてよいか検討します。企業が開示した数値も、その前提と併せて読むことが大切です。

7. 練習問題

問1

学習用の架空例
条件・項目数値・内容
市場変動−8%
β1.25
省くもの切片・会社固有要因

この簡略模型の市場要因成分は?

答えと考え方

1.25×−8%=−10%。実際の個別株の収益率が必ず−10%になるという意味ではありません。

問2

学習用の架空例
条件・項目数値・内容
比較会社の株式β1.35
D/E0.5
税率30%
負債βゼロと近似

βu=βl÷[1+(1−税率)D/E]で事業βを求めよう。

答えと考え方

分母1+0.7×0.5=1.35。βu=1.35÷1.35=1.0。

問3

学習用の架空例
条件・項目数値・内容
事業β βu1.0
新D/E1.0
税率30%
付け直し式βl=βu×[1+(1−税率)D/E]

新しい株式βはいくら?

答えと考え方

1.0×[1+0.7×1.0]=1.7。事業βが同じでも借入構成により株式βは変わり得ます。

8. まとめ

βは市場への感応度で、総リスクや将来の株価変化の保証ではありません。推計条件をそろえて比較し、非上場評価では事業と財務構成の影響を分けて考えます。

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