おとなのファイナンス

全編無料!当サイトの教材・動画は、すべて無料で学べます。

初級編|第10回
初級編 · 第10回

EBITDAとEV/EBITDA

減価償却前の利益と事業価値を比較し、設備投資・現金との差まで読む。

この回のゴール
EBITDAと年間EV/EBITDAを計算し、会社独自の調整や設備投資を含めた限界を説明できる。

企業の一次資料で学ぶ/練習問題3問/更新日:2026年9月14日

この講義で考えること

設備を多く使う会社とそうでない会社を、営業利益だけで比べてよいでしょうか。減価償却の影響を分けるために使われるEBITDAの組み立てを確認します。ただし設備投資が不要になるわけではないため、現金との違いを押さえてからEVとの比較へ進みます。

1. EBITDAは、どんな利益か

同じ設備を使っていても、取得価格や償却年数で減価償却費は変わります。借入の多さで利息も違います。EBITDAは、利息・税金・減価償却などを差し引く前の利益に着目する指標です。名称は Earnings Before Interest, Taxes, Depreciation and Amortization。

学習用の簡便式:EBITDA ≒ 営業利益+減価償却費・償却費
架空例:営業利益20億円+減価償却費10億円=簡便EBITDA30億円。設備投資18億円、運転資金・税金・利息は別に確認。
架空例:営業利益20億円+減価償却費10億円=簡便EBITDA30億円。設備投資18億円、運転資金・税金・利息は別に確認。

営業利益を使う簡便式は、すべての会社の正式なEBITDA定義と一致するわけではありません。営業利益に入る損益、償却費の対象、会社独自の調整などを確認し、「会社公表値」と「自分で作った参考値」を区別します。

営業外項目は利息のみ、税率30%とする単純な例です。EBITDAと利益・現金の違いを控除項目から確認します。

税引前利益16、純利益11.2。NOPATは営業利益20×(1−30%)=14で、利息控除後の純利益とは違います。EBITDAにも設備更新費や運転資本の支出は含まれません。
EBITDAから純利益へ:控除範囲の違い

税引前利益16、純利益11.2。NOPATは営業利益20×(1−30%)=14で、利息控除後の純利益とは違います。EBITDAにも設備更新費や運転資本の支出は含まれません。

2. 足し戻しは、設備を無料にするものではない

設備購入と減価償却(架空例・億円)
項目今期の数字どこで見る?
営業利益20PL:減価償却後の利益
減価償却費10PLの費用・CFの非現金調整
簡便EBITDA3020+10
設備購入支出18投資CF
運転資金増加・税金・利息等別途必要CFと注記

減価償却費10億円は今期の非現金費用なので、EBITDAでは利益に戻します。しかし将来も設備を更新するなら、現金支出は必要です。EBITDA30億円をそのまま株主に配れる現金とは呼べません。

利益から手元現金へ:見るべき段階(模式図)
EBITDA償却前の利益の目安
運転資金・税金・利息などを確認営業CFとは一致しない
設備投資などの支出を確認自由に使える現金はさらに違う

設備投資には維持更新と成長投資があり、今期の投資額と減価償却費が同額とは限りません。投資を削って一時的に現金を増やしても、設備劣化や成長停止につながる可能性があります。逆に大きな成長投資は、今期の現金を減らしても将来の事業に役立つ場合があります。

本文の営業利益・償却・設備支出を一本につなぎます。その他の必要調整をまだ行っていない図です。

30−18=12億円は二項目だけの差額です。運転資金、税金、利息等を考慮していないので、FCFや株主へ配れる現金とは呼びません。
EBITDA30から設備支出18を引いても、FCFではない

30−18=12億円は二項目だけの差額です。運転資金、税金、利息等を考慮していないので、FCFや株主へ配れる現金とは呼びません。

3. KDDI:会社公表の定義を照合する

KDDI/2027年3月期第1四半期、2026年4月1日〜6月30日。連結IFRS・百万円。2026年8月7日公表のデータブックを使用。調整後指標とIFRS指標を混ぜません。
収益・償却・投資を並べる(百万円)
項目2026年4〜6月
売上高1,487,316
IFRS営業利益314,248
IFRS親会社所有者帰属利益195,465
減価償却費及び償却費173,053
固定資産除却損1,302
簡便EBITDA=営業利益+償却487,301
会社公表EBITDA(IFRSベース)488,602
調整後営業利益314,262
調整後EBITDA488,616
現金ベース設備投資155,910
会社公表フリーキャッシュフロー△257,914

KDDIのEBITDAは固定資産除却損も加える定義です。そのため314,248+173,053だけの参考値487,301とは違います。除却損1,302を加えた表示額合計488,603と公表値488,602には1百万円の表示端数差があります。

調整後営業利益314,262や調整後EBITDA488,616は別の指標です。IFRS営業利益と調整後EBITDAを一つの式に混ぜないでください。EBITDAがプラスでも会社公表FCFはマイナスです。投資や運転資金、金融事業の影響などがあるためで、EBITDAは現金の増減表ではありません。

一次資料:KDDI 第1四半期データブック:IFRS業績・EBITDA・投資。確認日:2026年9月14日。

4. 通信・ホテル・製造業で、投資も比較する

最新決算の利益・償却・現金支出(百万円)
項目KDDI/通信等藤田観光/ホテル等トヨタ/製造・金融
対象期間2026年4〜6月(3か月)2026年1〜6月(6か月)2026年4〜6月(3か月)
会計基準IFRS日本基準IFRS
売上・営業収益1,487,31640,75513,525,400
営業利益314,2486,2701,063,473
減価償却・償却173,0532,314642,139
簡便EBITDA(自計算)487,3018,5841,705,612
確認した設備取得の現金支出155,910(会社の設備投資指標)3,039(有形・無形取得)1,305,532(下記3項目の合計)
簡便EBITDA÷売上32.76%21.06%12.61%

藤田観光は2026年8月6日公表の中間決算。トヨタの設備支出は、貸付用を除く有形固定資産497,447、貸付用資産736,856、無形固定資産71,229の合計です。KDDIの会社指標、藤田観光の有形・無形取得と範囲が完全に同じではありません。

藤田観光の半年間の営業CFは5,246百万円で、そこから有形・無形取得3,039を差し引くと2,207百万円。ただしこれはこの2項目だけの簡易差額で、正式なFCFFなどではありません。親会社帰属利益8,015には投資有価証券売却益5,999などの影響があるため、最終利益からEBITDAを安易に作ると事業の稼ぎと混ざります。

通信網もホテルも自動車工場も、設備を使い続けるための支出が必要です。ホテルは季節性も強く、ここでは半年と四半期が混在しています。絶対額で単純に順位を付けず、期間・事業範囲・償却・リースの違いを確認します。売上比率にしても、それだけで適正価値は判断できません。

一次資料:藤田観光 2026年12月期第2四半期(中間期)決算短信:PL・CF。確認日:2026年9月14日。

一次資料:トヨタ 第1四半期決算短信:営業利益・償却・設備取得。確認日:2026年9月14日。

5. なぜ時価総額ではなく、EVと割るのか

EBITDAは利息を差し引く前の、事業側の利益に着目します。比較する価値も株主だけの時価総額ではなく、貸し手の資金も考慮したEVにそろえます。株主だけの価値には株主に帰属する利益、事業側の価値には事業側の利益、という対応です。

EV/EBITDA=EV ÷ 年間EBITDA
同じ事業を、違う借入比率で持つ架空2社(億円)
項目A社B社
時価総額10070
有利子負債2050
現金00
簡略EV120120
年間EBITDA2020
EV/EBITDA6倍6倍
時価総額÷EBITDA(事業倍率とは違う)5倍3.5倍

事業全体の価値と利益が同じなら、借入が多く株主価値が小さいだけで、B社を事業として割安とは言えません。また同じ6倍でも、設備投資負担、成長率、運転資金、事業リスクが違えば意味も違います。「6倍だから買い」のような万能な基準はありません。

現金ゼロで、同じ事業価値・EBITDAの二社を、資本構成だけ変えて比べます。

EV/EBITDAは両社6倍。株主価値だけをEBITDAで割った5倍・3.5倍は、事業側の倍率とは異なります。価値と利益の帰属先を一致させます。
事業価値120億円の内訳が違っても、事業倍率は同じ

EV/EBITDAは両社6倍。株主価値だけをEBITDAで割った5倍・3.5倍は、事業側の倍率とは異なります。価値と利益の帰属先を一致させます。

6. 四半期EBITDAではなく、直近12か月にそろえる

KDDIの会社公表IFRS EBITDAからLTMを作る(百万円)
項目金額
2026年3月期通期(2025年4月〜2026年3月)1,846,634
除く:2025年4〜6月431,925
加える:2026年4〜6月488,602
LTM(2025年7月〜2026年6月)1,903,311
LTM EBITDA=1,846,634−431,925+488,602
=1,903,311百万円
仮定時価総額による参考倍率(百万円)
項目数値
仮定時価総額(実際の株価ではない)10,000,000
2026年6月末公表ネット有利子負債4,383,213
簡略参考EV(追加調整なし)14,383,213
同じ会社定義のLTM EBITDA1,903,311
参考EV/EBITDA約7.56倍

四半期488,602でEVを割ると約29.44になりますが、それを年間のEV/EBITDAとして比較してはいけません。上の7.56倍も、仮定時価総額・追加調整なしの参考値です。実際の投資比較には実際の時価総額と、非支配持分・金融事業・非事業資産などを含めた範囲の整合が必要です。

リースを含むIFRS会社と別基準の会社を比べると、賃借料が償却・利息に分かれるなど、EBITDAの見え方が変わります。リース負債をEVに含めるかも、利益側の扱いと合わせてください。

一次資料:KDDI データブック:比較年度を含むIFRS EBITDA。確認日:2026年9月14日。

KDDIの会社公表IFRS EBITDAを同じ定義で接続する本文の例です。

1,846,634−431,925+488,602=1,903,311百万円。2025年7月〜2026年6月の12か月となります。単一四半期を分母にして年間倍率とは呼びません。
直近12か月:古い四半期を外し、新しい四半期を加える

1,846,634−431,925+488,602=1,903,311百万円。2025年7月〜2026年6月の12か月となります。単一四半期を分母にして年間倍率とは呼びません。

7. 練習問題

問1

架空例・億円
項目金額
営業利益20
減価償却・償却10
設備投資支出18
その他現金調整この表では未提示

簡便EBITDAはいくら? それを現金として扱える?

答えと考え方

20+10=30億円。設備投資18億円などが別にあるため、30億円を現金とは扱えません。この表だけでは営業CFや最終的な現金増加額は計算できません。

問2

架空例・億円:追加調整なし
項目数値
時価総額100
有利子負債50
現金20
年間EBITDA26

簡略EVと年間EV/EBITDAは?

答えと考え方

EV=100+50−20=130億円。年間EV/EBITDA=130÷26=5倍。

問3

KDDI公表値+学習用EV(百万円)
項目数値
前年度通期EBITDA1,846,634
前年度第1四半期EBITDA431,925
今年度第1四半期EBITDA488,602
仮定時価総額から求めた簡略参考EV14,383,213

LTM EBITDAと参考EV/EBITDAを計算してください。

答えと考え方

LTM=1,846,634−431,925+488,602=1,903,311百万円。14,383,213÷1,903,311≒7.56倍。3か月のEBITDAではなく12か月にそろえます。

8. まとめ

EBITDAは償却前の利益の目安で、現金そのものではありません。会社独自の定義を確認し、営業CF・設備投資・運転資金・税金・利息まで見る必要があります。

EV/EBITDAは、事業側の価値と年間の事業側利益を対応させた倍率です。時価総額とEV、四半期と年間、IFRSと調整後、リースや金融事業の範囲を混ぜずに比較しましょう。

コメント・質問

この講義についての疑問や気づきをお寄せください。コメントは確認・承認後に公開します。

コメントを読み込み中…

個人情報や非公開の業務情報は書かないでください。個別のご相談はお問い合わせへ。