PLの見方

1. PLとは何か

PL（Profit and Loss Statement / 損益計算書）は、ある一定期間に会社がどれだけ売上を上げ、どれだけ費用を使い、最終的にいくら利益を残したのかを表す表です。

BSが「ある時点の会社の状態」を表すのに対して、PLは「1年間などの期間中に会社がどう稼いだか」を表します。

2. 超シンプルに理解する

架空の小さな商店を考えます。たとえば100円の商品を売って、その商品を仕入れるのに60円、人件費や家賃などに20円かかったなら、残る営業利益は20円です。この例では利息や税金をまだ考えていません。

本文の100円の商品について、売上の使われ方を長さで比較します。

3. PLには「利益」がいくつもある

PLがややこしく見える最大の理由は、利益が1種類ではないことです。日本基準の一般的な企業の決算書では、主に次の利益を順番に見ていきます。

売上100を得るために商品の原価60と、販売・管理の費用25がかかった例です。段差の高さが利益を減らす費用を表します。

4. 各項目を詳しく読む

利益が何段階にも分かれるのは、差し引く費用の範囲が違うからです。ここでは売上から順に、どの活動に伴う費用なのかを確認します。最後の純利益だけを見ず、利益が増減した段階を探しましょう。

売上高

会社が商品やサービスを販売して得た金額です。ただし、売上が増えているだけでは十分ではありません。数量が増えたのか、値上げしたのか、買収したのかなど、増え方の中身を見る必要があります。

売上原価と売上総利益

商品・サービスを提供するために直接かかったコストが売上原価です。売上高から売上原価を引いたものが売上総利益、いわゆる粗利です。

販売費及び一般管理費

人件費、広告宣伝費、物流費、家賃、研究開発費など、会社を運営して売上を作るための費用が含まれます。

営業利益

売上総利益から販管費を引いたものです。企業分析では「本業の稼ぐ力」を見る代表的な利益として非常によく使われます。

経常利益：利息も含めた利益

営業利益＋営業外収益−営業外費用で求めます。受取利息・配当金・持分法投資損益なども含まれるため、営業利益との差額をすべて借入金の金利負担と考えないようにしましょう。

税引前利益と純利益

経常利益に特別損益を加減すると税引前利益、そこから法人税等を引くと純利益です。連結では子会社の利益の一部が非支配株主に帰属する場合があり、親会社株主に帰属する純利益とは区別します。

本文の営業外収益10・費用30、特別利益50・損失10を、それぞれ純額で示します。

5. PLを読むときは、この順番で見る

6. 企業実例：三井不動産のPL

不動産会社の決算で、売上・原価・販管費・営業外損益・特別損益・税金を順に追い、PL全体を読みます。全体をつかんだうえで、営業利益と経常利益の差も詳しく確認しましょう。

まず、売上から純利益までを一覧で見る

三井不動産では「売上高」に当たる項目を「営業収益」、「売上総利益」に当たる項目を「営業総利益」と表示しています。利益の行を青く示しました。上から順に追うと、どの費用・損益がどの利益に反映されるかを確認できます。

出典：三井不動産 公式決算短信、添付資料5ページ（PDF7ページ目）。原資料のPL項目を並べ替えずに掲載。原資料に特別損失の行はなく、固定資産売却益の当期は「—」です。百万円未満切捨てのため、表示値の足し引きと公表合計に差があります。

当期は経常利益894.93億円より税引前利益1,137.25億円の方が大きくなっています。特別利益が加わるためです。「下に行くほど必ず利益が小さくなる」わけではありません。

営業利益と経常利益の差は約140億円

（103,507−89,493）÷100＝140.14億円。一方、支払利息は188.36億円です。受取利息や配当金などが、支払利息による利益の減少を一部相殺しています。

前年比の減益は「支払利息の増加」なのか？

支払利息は前年19,588から18,836百万円へ、752百万円減少しています。したがって今回の減益を「支払利息が増えたため」と説明することはできません。

利息費用には金利水準だけでなく、借入残高・固定／変動金利・調達時期なども影響します。この表だけで、利息が減った原因まで断定しないことが重要です。

経常利益から純利益まで追う

経常利益で終わらず、その下も確認します。当四半期には投資有価証券売却益24,232百万円が特別利益として計上されています。純利益には、本業以外で得た利益も含まれることが分かります。

親会社の株主の取り分を考えるときは、最後の75,818百万円を使います。四半期純利益76,355百万円と混同しないようにしましょう。

出典：同じ公式決算短信、添付資料5ページ。税引前利益−法人税等と公表純利益にも百万円未満切捨てによる1百万円の表示差があります。投資有価証券売却益が翌年も同額発生すると仮定してはいけません。

どの事業で利益が変わったか

同じ短信のセグメント情報では、分譲の営業利益は97,759から31,554百万円へ減少。一方、賃貸は46,005から54,704百万円へ増えています。「すべての事業が悪化した」と読むのも適切ではありません。

出典：上記短信、添付資料7〜8ページ。比較対象はセグメントの営業利益で、同社独自の「事業利益」ではありません。分譲の変動理由は販売・引渡し状況などを追加確認して判断します。

7. 練習問題

次回は第4回：BSの見方。会社がどんな資産を持ち、どう資金を調達しているかを読みます。

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会計・企業分析の学習用記事です。特定銘柄の売買を推奨するものではありません。企業データの確認日は2026年9月13日で、以後の決算を自動反映するものではありません。