PLの見方
損益計算書を「売上・費用・利益」の3つから理解し、最終的には実際の決算書を読めるようになる。
PLを見たときに、「何で儲けたのか」「どこで利益が増減したのか」「その利益は本当に続きそうか」を自分で説明できる。
1. PLとは何か
PL（Profit and Loss Statement / 損益計算書）は、ある一定期間に会社がどれだけ売上を上げ、どれだけ費用を使い、最終的にいくら利益を残したのかを表す表です。
BSが「ある時点の会社の状態」を表すのに対して、PLは「1年間などの期間中に会社がどう稼いだか」を表します。
2. 超シンプルに理解する
お客さんから得た金額
売るために使ったコスト
会社に残った稼ぎ
たとえば100円の商品を売って、その商品を仕入れるのに60円、人件費や家賃などに20円かかったなら、残る利益は20円です。
図解：PLの一番シンプルな構造を見る
実際のPLでは、この「費用80」がいくつかの種類に分かれ、それに応じて複数の利益が表示されます。
3. PLには「利益」がいくつもある
PLがややこしく見える最大の理由は、利益が1種類ではないことです。日本企業の決算書では、主に次の利益を順番に見ていきます。
補足：なぜ利益をこんなに分けるのか
会社の利益が増えたとしても、それが「本業が強くなったから」なのか、「保有株を売ったから」なのかでは意味がまったく違います。
だからPLでは、利益が生まれた場所ごとに段階を分けて表示します。
4. 各項目を詳しく読む
売上高
会社が商品やサービスを販売して得た金額です。ただし、売上が増えているだけでは十分ではありません。数量が増えたのか、値上げしたのか、買収したのかなど、増え方の中身を見る必要があります。
売上原価と売上総利益
商品・サービスを提供するために直接かかったコストが売上原価です。売上高から売上原価を引いたものが売上総利益、いわゆる粗利です。
販売費及び一般管理費
人件費、広告宣伝費、物流費、家賃、研究開発費など、会社を運営して売上を作るための費用が含まれます。
営業利益
売上総利益から販管費を引いたものです。企業分析では「本業の稼ぐ力」を見る代表的な利益として非常によく使われます。
計算例：利益率まで見てみる
| 項目 | 金額 | 売上比 |
|---|---|---|
| 売上高 | 1,000 | 100% |
| 売上原価 | 600 | 60% |
| 売上総利益 | 400 | 40% |
| 販管費 | 250 | 25% |
| 営業利益 | 150 | 15% |
営業利益率は15%。翌年に売上が増えても営業利益率が10%へ落ちていたら、「成長しているが、以前より稼ぎにくくなっている」と読めます。
5. PLを読むときは、この順番で見る
前年比・数年間の推移を見る。
利益率が改善しているか悪化しているかを見る。
粗利なのか、販管費なのか、営業外なのかを切り分ける。
資産売却益、減損、特別損失などで最終利益だけ動いていないか確認する。
企業価値を考えるときは「再現性」が重要。
6. 実際の決算書はこう見える
実際の決算書では、次のように項目が縦に並びます。まずはすべてを読むのではなく、売上高・営業利益・純利益の位置を見つけられれば十分です。
実際のPL風レイアウトを見る
| 損益計算書（例） | 前期 | 当期 |
|---|---|---|
| 売上高 | 1,000 | 1,120 |
| 売上原価 | 600 | 650 |
| 売上総利益 | 400 | 470 |
| 販売費及び一般管理費 | 250 | 270 |
| 営業利益 | 150 | 200 |
| 営業外収益・費用（純額） | 5 | -10 |
| 経常利益 | 155 | 190 |
| 特別損益（純額） | 0 | -30 |
| 法人税等 | 45 | 50 |
| 当期純利益 | 110 | 110 |
読み方：営業利益は150→200へ大きく増えています。一方、特別損失30が発生したため、最終的な純利益は110で横ばいです。
このプロトタイプでは架空数値を使用。正式版ではここに実在企業の短信・有報のPL切り抜きを入れる想定です。
実在企業の決算書を入れる場所（正式版用）
元資料リンク／対象年度／見るべき行のハイライトを併記
7. 練習問題
ある会社の売上高が1,000億円から1,100億円へ10%増加しました。一方、営業利益は100億円から90億円へ減少しました。
① 前期と当期の営業利益率を計算してください。
② 売上だけを見て「業績が良くなった」と判断してよいでしょうか。
解答を見る
② 売上は増えていますが、営業利益率は10%から約8.2%へ低下しています。したがって、値下げ・原価上昇・販管費増加などにより収益性が悪化している可能性があり、売上だけで「業績改善」とは判断できません。